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最終回 まとめ編:専門コンサルティングを受けるメリット

ウェブサイトのアクセス数を上げるテクニックとして欠かせないのが、SEO(サーチ・エンジン・オプティマイゼーション)。本誌ウェブサイト「SoySource.net」 が受けている UJ シンクタンクによるSEOコンサルティングの一部を、誌上公開!事業者やサイト運営者が知っておきたいSEOの基本をカバーします。

最終回 まとめ編:専門コンサルティングを受けるメリット

オンライン集客が最も期待できる方法

これまで導入編、実践編に分けてSEOの基本と具体的な取り入れ方を紹介してきましたが、今号で最終回となります。まとめ編としてUJ シンクタンクの関良太郎さんにオンライン集客の重要性と専門コンサルティングの役割について解説してもらいます。

新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、インターネットを活用したビジネス競争がますます激しくなっています。そんな中で、「今こそ自社ホームページの存在意義や活用法を見直す時期」と感じている方は少なくないでしょう。今回は、進化を遂げた現在のホームページに不可欠な要素とは何か、どのようにSEO業者を活用していくべきかを改めて説明し、本コラムを総括したいと思います。

ホームページの存在意義とは何でしょう。それは、会社が発信する情報をより多くの人に見てもらうことにほかなりません。本コラムでは、「ユーザーに『見つけてもらう』ホームページ作り」として、オンライン集客のための一連の施策について取り上げてきました。オンライン集客法はさまざまあります。流行りのSNSを活用する手法や、人気ウェブサイトに自社ホームページを紹介してもらうというやり方を試みている企業も多いでしょう。しかし、オンライン集客が最も期待できるのは、ユーザーが知りたい情報をGoogleなどの検索エンジンで検索した結果として自社ホームページが現れること、つまり、検索エンジンからの自然流入なのです。

発信者と検索者が共通の関心(キーワード)でつながると、双方のコミュニケーションが誕生します。その先に新たなビジネスが広がっていることは言うまでもありません。

新ビジネスへ発展するコンテンツ・マーケティング

検索エンジンから自社ホームページへの訪問を促すことは、「見つけてもらう」戦略に位置付けることができます。この手法を、「コンテンツ・マーケティング」と言います。たとえば、企業が毎日のように配信するブログは、発信者がコンテンツ・マーケティングを重要視している指標になります。

日経TOPIX30社と米国ダウ30社のホームページで、ブログを公開している数を独自に調査しました。するとアメリカの企業は30社のうち26社が該当したのに対し、日本企業は30社のうち9社のみでした。このデータからも、アメリカ企業のほうがコンテンツ・マーケティングをより重要視していることがわかります。

自社ホームページを「見つけてもらう」ためには、さまざまな話題のコンテンツを日々発信することが要です。ホームページに情報が毎日追加され続ければ、突拍子もないキーワード(https://soysource.net/business/seo/seo-digitalmarketing-3/)から潜在顧客の訪問につながるケースもあります。毎日のブログ更新は、新たなビジネスへ発展するといった「利益の無限ループ」の可能性を秘めているのです。

会社が導入すべきウェブ・マーケティング・スキル

日本企業のホームページでは、ブログ配信をあまり重要視しない傾向にあります。それは、コンテンツ・マーケティングを含めた広告手法を重要視していない、もしくは、そうしたやり方があるということに気付いていないのかもしれません。

アメリカ企業の場合、SEOを含め、デジタル・マーケティングは企業の広報活動において重要な役割を担います。そのため、SEOアナリストやSEM(Search Engine Marketing)マネジャーを重要な職務ポジションとみなし、専門スキルを持つ人材を採用します。一方で、日本企業でこのような専門職務の採用を行うケースはまれです。ここに、アメリカ企業と日本企業のマーケティングに関する考え方の違いが生まれているのではないかと感じています。

経営者が知っておきたいSEO対策の盲点

ソイソースのウェブサイトは現在、UJ シンクタンクの初期コンサルテーションにより、検索エンジン重視のSEO対策に着目した運営となっています。それまでは、SEOに関連する数多の情報がある中で、どこから手を付けるべきか考えあぐねている状況のようでした。このような悩みは、多くの日本企業に共通しているものと思われます。コロナ禍でオンライン・ビジネスが拡大する現在、自社ホームページを見直すチャンスが到来しています。UJ シンクタンクのコンサルテーションを受けてもらえれば、自社ホームページのSEO対策と従来の広告・宣伝・マーケティングの考え方が180度変わるはずです。

新しいビジネスの創出を考えている方、アメリカへの新規進出を計画する企業の駐在員の方、アメリカでレストランを開きたいシェフの方、日本の食品販売を行いたい経営者の方、すでにグローバル展開をしている全ての企業の経営に携わる方は、これまで盲点となっていた企業ホームページの本当のSEO対策手法は何なのかを、ぜひ考えてみてください。まずは専門家に相談して、何が集客上の問題点なのかを知ることから始めましょう。

これから求められていくのは、「自らが気付き、発想できるSEO対策」です。専門的な情報を入手するためにSEOコンサルタントを利用すれば、効率良く目標を達成するための大きな力となることでしょう。

取材協力:UJ シンクタンク 関 良太郎さん


UJ シンクタンク 関 良太郎さん
UJ シンクタンク(https://ujthinktank.com)のデジタル・マーケティング・コンサルタント。日本の大手システムインテグレーション企業で営業を務めた後、MBA取得のために2008年に渡米。食品メーカーや飲食店のマーケティングなどの勤務を経て、ロサンゼルス地域で日系ビジネス向けに印刷サービスを行うGoshiki LLCと共に2020年、UJ シンクタンクの立ち上げに参加。ウェブサイト構築・運営ほか、SEOコンサルティング、オンライン・ビジネス支援、オンライン広告、SNS運営サポートなど幅広いサービスを提供。レストラン向けPOSレジシステム「Clover」の販売代理店でもあり、米国のレストラン向けに様々なソリューション提供を行っている。

ハイテク関連企業の国際マーケティング職を経て2005年からシアトル在住。2016年にワシントン大学都市計画修士を取得し、2017年から2022年まで北米報知社ゼネラル・マネジャー兼北米報知編集長を務めた。シアトルの都市問題や日系・アジア系アメリカ人コミュニティーの話題を中心に執筆。