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第35回日本にいる父は自宅から緊急搬送。母は在宅介護で認知症②さらなる壁編〜日本の親は大丈夫?アメリカからの遠隔介護

アメリカ在住者に向けて日本の介護・お役立ち情報をお届け!

第35回日本にいる父は自宅から緊急搬送。
母は在宅介護で認知症 ②さらなる壁編

今年に入り、海外在住者から日本で暮らす親の緊急対応についての相談が増えています。前回から3回シリーズで「どのような壁が訪れるのか」を実例を交えて紹介しています。2回目となる今回は日本の社会で起こる「コミュニケーションギャップ」についてお伝えします。

日本の社会で次々と訪れる壁。
その一つは「コミュニケーションギャップ」

アメリカで30年以上暮らしているAさん。母は認知症で在宅介護。父が母の介護をしていました。ところが、父が自宅で倒れて緊急搬送されたため、Aさんは日本へ緊急帰国しました。父は意識を取り戻したものの、言葉による意思疎通ができなくなり、Aさんは病院や老人ホーム、銀行や行政などとのやり取りを始めました。

Aさんは日本語の読み書きは問題なくできますが、各所の窓口で交渉を始めると、どうしてもうまくいきません。自分の意思や希望が担当者に伝わらず手続きが止まってしまうのです。その原因の一つに「コミュニケーションギャップ」がありました。Aさんは普段、英語を使う環境で生活しているため、知らず知らずのうちに頭の中が英語の文法や表現方法を使う「英語脳」になっていたのです。英語は「主語→述語」の文法構造で、結論を先に示し、その後に理由を述べます。そして、自分の意思や希望をはっきりと明確に伝えるのが一般的。一方、日本の社会では(ビジネスシーンでも同じように)、結論は最後、もしくは話の途中に紛れ込んでいて表現もあいまいです。直接的な表現は避ける傾向にあり、結論が分かりにくい。「英語脳」と「日本語脳」を意識せずにやり取りすると、お互いに正しく伝わらなくなり、そこに「コミュニケーションギャップ」が生じます。

日本独特な慣習や社会のルールを踏まえて交渉する

世界のどの国にもそれぞれの慣習や社会のルールがあります。たとえ日本語が理解できていても、日本の慣習や社会のルールに沿って物事を進めていかなければうまくいきません。日本語の言葉選びや伝える順序、専門用語など、表現方法も独特であるため、Aさんの場合は、行政や銀行、法律関連は専門家である行政書士が代行し、医師やソーシャルワーカー、ケアマネジャーなどとのやり取りは専任の介護相談員のアドバイスのもとで調整を進めました。すると、Aさんが一人で対応していたときにはうまくいかなかったことがスムーズに進み始めたのです。世界ではデジタル化が進んでいますが、日本はまだ紙の書類が必要です。いわゆる「ペーパーワーク」が山ほどあり、それらの対応にかなりの時間を費やします。しかも各種書類は普段使わない専門用語ばかり。行政や銀行、法律関連、医療・介護関連は専門家に任せ、家族は親との貴重な時間を大切にすることをおすすめします。

時代は変わりました。家族だけで介護を抱える時代ではありません。自分だけで悩まず、専門家のチカラを借りてチームを組んで前に進んでいきましょう。私たちはあなたの応援団です。いつも全力で応援しています。

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横畠 文美
一般社団法人Hearth(ハース)代表理事。国際介護アナリスト。ベネッセスタイルケアにて高齢者住宅の立ち上げや広告宣伝等に携わった後、41歳で退社し、夫婦で7カ月かけて世界各国の高齢者施設200カ所以上を訪問。これまでに取材した高齢者やその家族は2,000人を超える。「介護を通じて日本と世界を幸せに」をモットーに活動中。 サロンドハース @salon_de_hearth